海外のサービスだと聞くと、日本に住んでいても申し込めるのか、日本の店で本当に使えるのかが気になります。
この記事では、日本で使ううえで確認しておきたい点を、申し込み、支払い、入金、税金の順に整理します。
結論:日本語の公式サイトがあり、日本円からの入金方法も案内されている
Triaには日本語の公式サイトがあり、日本円建てのステーブルコインであるJPYCを使った入金も紹介されています。カードはVisaの加盟店で使えます。
ただし、申し込めるかどうかは、申し込み画面で居住国を選んで確認する形です。日本の金融庁に登録された事業者のサービスではない点も、知っておく必要があります。
申し込みで確認すること
公式の申込ガイドによると、申し込みの最初に居住国を選びます。対象外の国を選んだ場合は、その地域への提供を準備中という案内が表示されます。
確認した公式資料には、対応している国の一覧がありません。日本が選べるかどうかは、申し込み画面で確かめてください。
注意点は3つあります。
- 18歳以上であること
- 申し込みのとき、選んだ国に実際にいること
- 本人確認の書類と、入力した情報が一致していること
実際に住んでいない国を選ぶと、あとの本人確認で却下されると明記されています。
出典・確認日
出典:Tria Help:カードの申込手順 確認日:2026-10-13
日本の店で使えるか
TriaカードはVisaのカードです。公式ヘルプは、Visaが使える場所であれば利用できると説明しています。対応する地域では、Apple PayやGoogle Payにも登録できます。
Xには、日本のVisaのタッチ決済に対応した店で使えたという利用者の投稿が複数あります。個人の投稿で、すべての店で使えることを示すものではありません。評判の全体はTriaカードの評判にまとめています。
日本円での支払いは、ドル建ての残高から換算されます。公式ヘルプは、Visaの為替手数料が別にかかる場合があるとしています。
出典・確認日
出典:Tria Help:カードについて、Tria Help:メンバーシップについて 確認日:2026-10-13
日本円からの入金方法
Triaの日本語の公式サイトには、JPYCをTriaカードにチャージできるという紹介が掲載されています。JPYCは、公式サービスのJPYC EXで、銀行振込から発行できます。
流れはJPYCをTriaカードにチャージする方法で説明しています。暗号資産をすでに持っている場合の入金は、Triaカードの入金方法をご覧ください。
日本で使うときの注意点
税金
暗号資産で支払うと、その時点で暗号資産を手放したことになり、利益が出ていれば課税の対象になります。国税庁のFAQに計算例があります。詳しくはTriaカードと税金で説明しています。
日本の登録業者ではない
金融庁が公表している電子決済手段等取引業者の一覧(2026年8月27日現在)に、Triaの名前はありません。暗号資産交換業者の登録一覧も金融庁のサイトで公開されているので、あわせて確認してください。
銀行預金のような公的な保護はなく、トラブルが起きた場合のやり取りは海外の事業者と行うことになります。
過去の不正出金
2026年8月には、残高が不正に引き出されたと報じられています。経緯と備えはTriaカードの安全性で説明しています。
向いている人・慎重に選びたい人
暗号資産やJPYCをすでに持っていて、海外のサービスであることを理解したうえで使える人には、選択肢になります。
国内の登録業者のサービスだけを使いたい人には向きません。国内のカードとの違いは、クリプトカードの種類と選び方で整理しています。
条件を確認して、自分に合うかを判断する。
メリット、プランごとの還元と費用、申し込みの流れを1ページにまとめています。
よくある質問
日本語で使えますか?
日本語の公式サイトがあります。アプリやサポートの日本語対応は、登録後の画面で確認してください。
日本の銀行口座から直接入金できますか?
確認した公式情報に、銀行振込で直接入金する方法の記載はありません。日本円からは、JPYCを経由する方法が紹介されています。
物理カードは日本に届きますか?
公式の申込ガイドでは、発送の準備ができた国から順に、アプリで配送先を登録できるようになると説明されています。Xには、日本で物理カードを受け取ったという利用者の投稿があります。
参考資料
- Tria公式サイト(日本語)(確認日:2026-10-13)
- Tria Help:カードの申込手順(確認日:2026-10-13)
- Tria Help:カードについて(確認日:2026-10-13)
- 金融庁:電子決済手段等取引業者登録一覧(確認日:2026-10-13)
税金についての注意
暗号資産を売却したり決済に使ったりすると、利益が課税対象になる場合があります。この記事は一般的な情報の整理であり、個別の税務判断を示すものではありません。申告の要否や計算方法は、国税庁の公表資料または税理士にご確認ください。
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